・産業革命以前の１万年間大気中のCO2濃度は一定。（年間千数百億ｔ）
　　１９８０年代の平均、化石燃料の燃焼、熱帯林の開発　年間７１億ｔ　放出
　　うち３３億ｔ吸収されず大気中にたまり続けている。
　・海は９００億ｔ大気とのやりとりで差し引き２０億ｔ吸収、他２０億ｔ吸収源が不明。
　　森林と大気のやりとりは年間６００億ｔ以上だが何故吸収が多いか不明。
　・農水省農業環境技術研究所　袴田共之、地球環境研究チーム長
　　大気中のCO2濃度が高くなり、光合成を促進。
　　酸性雨に含まれる窒素成分が肥料となり、生育が進む。
　　気温が上がり植物が育ちやすくなる。
　　土壌により多く蓄積される傾向。
　　実測データはほとんどない。
　・岐阜大学流域環境研究センター高山試験地、通算省の資源環境技術総合研究所
　　標高１４００m、２７m鉄塔で高さの異なる４ヵ所で３年間観測。
　　年間１ｈａ当たり約１ｔ余分に吸収。
　　　冬の間雪の下の土壌からCO2放出
　　　林床のクマイザサ、日射量不足で夏にCO2放出
　・国立環境研究所　野尻幸宏、温暖化現象解明研究チーム総合研究官
　　太平洋航路自動車運搬船スカグラン号（年８回往復）
　　６時間ごとに海水と大気中のCO2量計測、９５年３月以降２０回の航海。
　　アラスカ湾、ベーリング海東部、カムチャッカ・千島沖の海で強く吸収する海域がある。吸収する海域と放出する海域が隣り合い、夏と冬の季節変動が大きい。

南極の氷床２５％も急減　豪環境省チーム　捕鯨記録から解明　９.４　京都
　・プランクトンが氷床の周辺部に集中、最も南で捕獲された鯨の位置で氷床の北端を推定可能。
　　ノルウエーの捕鯨記録（１９３１〜８７年）
　　南極氷床の縁は５０年代半ばから７３年ごろまでに、緯度にして２.８度南方移動。
　　氷床面積５７０万平方km縮小との結果。
　　７０年代以降は安定。（７０年代以降は人工衛星で観測、目立った氷床の後退は観測されない）

７自治体、国上回る目標　計画策定８割超す　アンケート調査　９.５　朝日
　・埼玉県　２０１０年までに２０％削減
　　群馬県　２００５年までに２０％削減
　　京都市　２０１０年までに１０％削減
　　新潟県、京都府、石川県、川崎市　２０００年以降できる限り削減
　・４３自治体は国の水準、９０水準で安定化を図る。

温室ガス削減目標は来月末　佐藤通産相が強調　９.６　京都
　・閣議後記者会見
　　今の時点では具体的数値は出ていないし、出すべきでない。

１０％削減方針に懸念の声　ＯＤＡ　質問われる時代に　９.６　朝日
　・１兆円規模で１０００億円削減
　　外務省５千９百億円から５千３百億円へ、ＪＩＣＡへの交付金、無償資金協力、国際機関への拠出金を大幅カット。
　　国連難民高等弁務官事務所へ拠出金　約４割削減。
　　海外経済協力基金（ＯＥＣＦ）事業予算（円借款）　１０％減８４００億円
　・大幅削減を避けるよう要請
　　　ウオルフェンソン世界銀行総裁
　　　マイケルＯＥＣＤ開発援助委員会
　．プラントメーカー、大手商社（発電所や肥料を扱うプラント）国際入札６割から３割に落ち込み。

温室ガス削減目標　５％以上必要　環境庁長官表明　９.６　朝日
　・５日記者会見
　　ボンの準備会合で、１９９０年実績より５％以下の削減では問題にならない感触を得た。

温室ガス一括して削減目標　欧米案を検討へ　政府　９.７　京都
　・通産省
　　ガスによって排出量を把握する精度が異なっている。代替フロンの削減目標の設定は排出量、生産量いづれを基にするか、削減の基準となる年も未定、科学的にも問題。と一括方式に難色。
　・環境庁
　　畑や田んぼ　家畜などから出るメタンや亜酸化窒素の割合が少ないので、一括方式が採用されて削減率も高くなれば、日本は欧米諸国に比べて多くのCO2を削減しなければならず不利。
　・ＥＵ
　　CO2、メタン、亜酸化窒素３ガスを一括して２０１０までに１９９０年比１５％削減主張。ＨＦＣについては２０００年までに削減対象に含める。米国も一括方式に近い考え。

米国より早く提出　政府方針　エコ　アジア会議開幕　９.８　京都
　・田辺大使
　　準備会合までに日本としての温室効果ガス削減目標案を提出するよう橋本首相から指示されている。
　　現実的で効果的な温室効果ガス削減の数値目標。
　　日本、米国など主要排出国の加入。
　　途上国を含むすべての国の温暖化防止への関与。
　　途上国の温暖化緩和義務の明文化を盛り込む方針。

先進国ガス率先削減を　京都会議向けアピール　エコ　アジア会議閉幕　９.９　京都
　・アジア各国の環境大臣クラス（アジア太平洋１９ヵ国）、ＯＥＣＤなど１１の国際機関の代表出席。先進国は率先して温室効果ガスの削減に取り組む。
　　途上国も気候変動の緩和に努力する。
　　先進国は気候変動問題で途上国の支援を強化する。
　・韓国、中国が採択反対、フィジーが反論し議長のまとめとして発表。

京都会議の成功へ懇談　石井長官と関西財界人　９.９　京都
　・京都商工会議所　西条副会頭
　　関経連　新宮会長
　　関西経済同友会　秋山代表幹事

京のアジェンダ　行動計画の原案報告　CO2削減数値は示さず　９.９　京都
　・基本理念として京都・地球を活かす生活様式と事業活動の形成。
　　エコ産業の育成
　　環境教育都市づくり
　　ごみ減量化・リサイクル
　　環境にやさしい観光都市づくり
　　地域産業のごみゼロ化
　　自然エネルギー利用のシステム化
　・行動計画を推進する組織づくり。
　・１０％削減の市の目標に上乗せするよう取り組む。

中国沿岸部の二酸化硫黄　日本最悪時の４５〜４０倍　初の共同調査　９.９　読売
　・中国、国立能源（エネルギー）研究所　名古屋大学工学部松岡譲教授
　　能源研究所が中国各都市、県の発電所や、工場の燃料消費量、自動車の運転状況、家畜数などのデータを利用。
　　全土を２３７１のブロックに分割し、二酸化硫黄、窒素酸化物、アンモニアにつて分析。
　・１９９０年中国全土の年間排出量
　　二酸化硫黄（２３００万ｔ）、窒素酸化物（８００万ｔ）、アンモニア（９００万ｔ）
　　山東半島周辺など東シナ海沿岸、長江沿岸、四川省・重慶などの工業地帯

温暖化防止京都会議に重点　米大統領　年内主要課題で演説　９.１０　京都
　・環境を守りながら経済成長を達成することが可能だ。
　　環境と経済の両立政策を確認。１２月に向けて具体的な数値目標策定に向けた詰めの作業を急ぐ。

強い温暖化物質発生　代替フロン製造過程で　国内で年１５００ｔも　９.１０　京都
　・ＨＦＣ（ハイドロフルオロカーボン）２３　CO2の１万１７００倍　寿命２６４年
　　ＨＦＣ２２（国内製造約８万ｔ）製造過程で発生。

CO2から　バクテリア遺伝子操作　プラスチック CO2利用国際会議　９.１０　産経
　・関西電力と東レ合同研究チーム
　・シアノバクテリア（海洋性ラン藻の一種）の遺伝子の一部操作
　　光合成機能を利用してCO2から生分解性プラスチックＰＨＡ（ポリヒドロオキシアルカノート）合成。
　　ＰＨＡを合成する水素細菌の遺伝子を光合成を行う細菌に組み込む。
　　（アルカリジェネシス・　　　　　　（シネコッカス　　　　　　　　（細胞の乾燥重量の１７％
　　　ユートロファス）　　　　　　　　　ＰＣＣ７００２）　　　　　　　のＰＨＡ生成）

２０１０年段階のCO2削減目標　９０年水準以下は困難　通産省判断　９.１１　京都
　・年２％程度の経済成長を前提に２０１０年のCO2排出量を９０年水準で安定させるには原油換算で約５千万キロリットルの省エネが必要。
　　国内の全家庭や全乗用車が年間に消費するエネルギー量にほぼ匹敵する。
　・原発の立地難や新エネ導入の遅れに加え、国民の間に省エネ意識が乏しく削減は難しい。
　・環境庁は国立環境研究所がまとめた”７.６％まで可能”とする経済モデルを基に５％以上の削減。
　・外務省も５％前後。

議定書作成のための主要先進国など１２ヵ国非公式会合で一致　９.１１　京都
　・ＯＥＣＤに加盟している韓国、メキシコには排出の削減ではなく、抑制を求める方向で一致。
　・途上国に将来的に削減義務を負わせることを協議する特別決議を京都会議で採択。
　・ＯＰＥＣの先進国省エネによる石油消費減に対する補償要求は、難しい。

２１００年、温暖化の被害深刻　ＩＰＣＣ地域別予測　９.１１　日経
　・２２日からのモルディブ総会に提出される特別報告書約８８０ページ。
　・日本
　　高潮時水没危険地域に住む住民４１０万人、９０兆８千億円の資産水没の危険。
　　８９００・（東京都の４倍の面積）、洪水防止に必要な費用は約１０兆円。
　・オランダ
　　２２００・の土地が失われ、予想被害額は１８６０億ドル。
　・アフリカ
　　ナイジェリア、セネガルの海岸沿いの土地が水没の恐れ。
　・米国
　　熱波の被害深刻。
　・農業への影響
　　米、中国７８％減、日本４５％減〜３０％増、韓国３７％減〜１６％増
　　小麦、ウルグアイ３０％減、ブラジル１５〜５０％減、
　　トーモロコシ、メキシコ６〜６１％減、アルゼンチン１７〜３６％減

完全無公害の水力自動車　実用化へ向け模型を製作　９.１２　京都
　・舞鶴、まちの発明家　８９歳　大野源治郎
　　単三電池６個、水は循環。動力に水圧利用。

CO2をエタノールに　緑藻類を活用　三菱重・東電が変換技術　９.１２　日経
　・クラミドモナス（紅海の海中から分離した微細藻）
　　光合成で作ったでんぷんを効率よくエタノールに変換する酵素を持つ。
　・太陽光の下で大量のCO2を与えて飼育し、光合成できない暗い無酸素状態タンクに移すと１〜２日でエタノール生成。
　・三菱重工はエタノールへの変換酵素を分泌する遺伝子の配列を解明。
　　微細藻に遺伝子を複数注入することで変換率を高める方針。
　・巨大海水プールに遺伝子操作したクラミドモナスを飼育し、火力発電所の排ガスをプールの底から噴き出す構造。発電能力７万kw当たり１・のプール必要。
　　生産したエタノールは火力発電の燃料として循環。

CO2削減へ指導力を　気候フォーラム首相に緊急要請書　署名集め　９.１３　毎日

途上国のＮＧＯ招こう　COP3　費用カンパ始める　気候フォーラム　９.１３　読売

CO2削減へ強力な施策を　全国知事会議で荒巻知事　９.１３　京都

オゾンホール最大規模へ　南極上空、気象庁が分析　９.１３　日経
　・南極大陸の面積の約１.３倍、オゾン破壊量５５０８万ｔ
　　氷点下７８度以下に下がると、オゾン層を破壊する極成層圏雲（ＰＳＣ）が出現。

オゾン層　破壊微粒子キャッチ　南極観測隊　ホール形成過程に光　９.１３　日経
　・ドームふじ観測拠点でレーザー光発射して上空約３０kmまでの雲や微粒子量を調べる。
　　気球によるエアロゾルやオゾン観測。
　・ＰＳＣはオゾン層破壊が始まる以前の５月末から出現、高度８〜２５kmに分布。
　　微粒子は水滴から水の粒に、小さい粒子から大きな粒子に変化。
　・ＰＳＣは水や硝酸塩を主成分とするエアロゾルの集まり。フロンから放出された塩素がオゾンを破壊するようになるためには、ＰＳＣの表面で起こる化学反応がかぎを握る。

一転、月内決着へ動く　政府・与党　数値なお隔たり　９.１７　日経
　・堀内通産省就任後　今月内に一つの目安をつくらないと時間切れになると述べる。
　・与党の地球温暖化対策チーム、自社さ三党の削減目標案を持ち寄り、産業界などの意見も聞いて９月中にも目標案をまとめる考え。
　・目標値は与党、政府内で隔たりが大きい。

数字先行に戸惑い　産業界　具体策を　９.１７　日経
　・高い排出量削減目標が今後の事業拡大の足かせとなる。
　　新技術の開発がない限り、生産量を落とすしかない。
　　省エネに努力した国とそうでない国との違いを考えないと不公平。
　・数値目標を産業界と民生・運輸部門にどう割り振るかを早期に示すべき。
　　工場、製品双方でCO2対策が必要になる自動車はどちらに重点投資するか決められない。
　　電機業界は、削減に熱心な欧州市場での製品展開をにらみ、目標作りに強い反対できず。

日本のCO2　１４.８％削減可能　２０１０年時点民間試算　９.１７　日経
　・ＷＷＦジャパン　国立環境研究所が開発したシミュレーションソフト使う。
　　産業部門　経団連６月発表自主行動計画　鉄鋼、製紙・パルプ、化学業界　１０％　　　　　　　　　　　向上。
　　運輸部門　ガソリン自動車の７４％、ディーゼル車の３８％をハイブリッド車に転換。
　　家庭部門　待機電源消費型家電生産２０００年以降禁止、電力消費量が少ない冷蔵庫１００％普及。
　　業務部門　待機電力減少させる装置普及、自動販売機の７０％電力削減、過剰照明規制。

オゾン層保護対策を強化　先進国２００４年　途上国は２０１４年　９.１８　京都
　・臭化メチル全廃で合意
　・先進国では１９９５年末で全廃となったフロンが年間９万ｔ違法取り引き。
　・先進国での代替フロン全廃時期２０２９年末に反対が多い。

温暖化ガス、５％減メド　大木環境庁長官　９.１９　日経

ＣＤ合成樹脂ＰＣ製品　低コストでリサイクル　奥彬工芸繊維大教授　９.２０　京都

国境越え大気汚染深刻　焼失３０万ｈａ超したインドネシア森林火災　９.２１　朝日

温室効果ガス　削減対象６種に　政府方針　９.２１　京都
　・CO2、メタン、亜酸化窒素、ＨＦＣ、ＰＦＣ、六フッカ硫黄

CO2以外の温室効果ガス　２０１０年に２〜８倍増　早急に削減必要　９.２３　京都

２０１０年のCO2　３％増　削減対策導入でも　通産省が試算　９.２４　京都

CO2削減　米が来月に会議　目標決定難航か？　９.２４　京都
　・１０月６日　ワシントンに連邦、州各政府関係者や科学者、産業界代表を招いて会議。
　・米上院、途上国に削減を義務化しない合意は拒否する決議。

１９９６年度　エネルギー消費増える　前年比１.５％増　CO2削減実現困難　９.２４　毎日
　・１９９６年度　３億９４００万kl（原油換算）　２０００年度３億８８００万kl目標を上回る。
　・資源エネルギー庁　消費を抑制するにしても、革新的な技術革新が連続して起きることが必要。

炭素税など必要　愛知与党京都会議チーム事務局長会見　高めの目標早めに明示　９.２４　日経
　・高めの削減の数値目標を早めに明示し、会議成功ヘ向けリーダーシップを発揮すべきだ。
　　炭素税や環境税の導入も必要。
　　削減目標は６〜７％に設定すべき、２９日から渡米し、米国関係者と意見交換する。

ＩＰＣＣ第二作業部会　地球温暖化　日本沿岸部水没の予測　９.２５　京都　産経　

セメント業界　CO2削減に苦慮　余地小さく数値目標困難　９.２５　日経
　・日本の熱源単位　セメント１kg　２７３４kj（キロジュール）
　　ドイツ　３０００kj、米、ベルギー、フランス、スエーデン　３５００kj
　・大幅に改善している業界への配慮があってもいいはず。一律削減は不適当。

産業部門のCO2排出量　２０１０年に７％削減方針　９.２６　朝日
　・エネルギー使用の合理化に関する法律を改正しする。
　　省エネ基準の順守を政府が企業に命令できるようにする。
　・原子力による発電量を７０５０万kwと９０年の２倍に増やす。

カムチャッカ半島付近　気温１０度上昇　温暖化で日米共同研究　９.２６　読売
　・米国大気研究センター（ＮＣＡＲ）
　　電力中央研究所
　　世界最速のスーパーコンピュータを使った共同研究。気候システムモデル（ＣＳＭ）
　・大気中のCO2濃度が２倍に増えると、東アジアの北緯４５度以北では著しい海面上昇が起き、特にカムチャッカ半島東部のベーリング海域では１、２月に１０度を超える上昇が起きる。

CO2削減　目標設定先送り　３省庁中間報告　首相判断が必要　９.２６　京都

CO2削減数値目標　日本案、来月に先送り　環境、通産の調整難航　９.２６　読売

温暖化ガス　削減３〜６％の線　政府案、米と調整　９.２６　日経

温暖化防止会議　数値目標早急に策定　小淵外相、取り組み強調　９.２７　読売
　・ＮＹサミット参加８ヵ国外相会議で環境問題などを協議。
　　日本の数値目標原案を早急に認め、先進国と相談してゆきたい。

森林が消える　世界で毎年　日本の面積の１／３　ＦＡＯ報告書で警鐘　９.２７　京都
　・地上に残った森林　３４５４万・
　　９０年から９５年　途上国の森林は年率０.６５％ずつ減少（６５万１０００・）
　　先進国の植林８万８０００・（差引、５６万３０００・）
　・消失は熱帯地域の途上国で最も激しく、年間の消失率はアジア太平洋地域の０.９８％最高
　・途上国乾燥地域や半乾燥地域では燃料用木材の過剰採取
　　湿地地帯では過剰な森林伐採、森林管理の失敗
　　先進国　大気汚染や病虫害

CO2排出量　運輸部門は２０％増　温暖化会議２０１０年試算　自動車の増加で　９.２７　朝日

社さ両党　削減目標１２％提案　９.２７　朝日

１、大阪府域　CO2排出５％増加　平成２ー６年　年度内に抑制指針　９.２７　産経

１、９０年水準に削減可　CO2排出　米エネルギー省報告　９.２７　京都
　・これまで９０年比２０％増加を報告
　　交通、産業、電力、民生の四分野について、省エネを進めるために今後導入が可能な約２００の技術の効果を検討。
　　現在の車より３倍エネルギ効率が良い車。
　　消費電力が少ない冷蔵庫、照明器具などの開発。
　　天然ガスや最先端タービンを使った発電システム導入。
　・省エネ投資が必要だが、新たな技術開発を含めたエネルギー構造や生活スタイルの変換に伴って投資額以上の大きな経済効果をもたらす。

経済に打撃与えず CO2安定化可能　米エネルギー省　効率高い新技術で　９.２７　朝日
　・安定化に必要な技術を導入するコストは年間５００〜９００億ドル。
　　こうした技術を使うことで、年間７００〜９００億ドルが節約できる。

砂漠化防止で締約国会議　あすからローマで　９.２８　京都
　・１９９４年採択、１９９６年末に発効し、締約国１００ヵ国
　　日本は国内手続きの遅れから批准のめどたっていない。

CO2　２００５年までに２割削減　米の有権者の７割支持　ＷＷＦ調査　９.２９　朝日
　・８月半ば　８００人の有権者対象

海面１０〜２５cm　上昇　観測史上今年は２番目に暑い年　ＷＷＦ報告　９.３０　毎日

岩倉紙芝居館　UNFCCC COP3 館　上田　啓之